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史上初の延期になった東京オリンピック・パラリンピックを来年に開催する場合の壁について、藤本淳也体育学部教授（スポーツマーケティング）が「朝日新聞ウィークリー　ＡＥＲＡ」で解説しています。

藤本教授は組織委員会の収入の柱になっているスポンサー収入について、大会が無観客や大幅な観客減で開かれた場合、「スポンサーとの契約に影響する懸念がある」とし、今年12月末までの契約を結んでいるスポンサーが来年１月からの契約についてどう判断するのか注目しています。

※記事がAERAdot.にアップされました。

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