2017.05.22

教育学部:田部絢子准教授が行う共同研究についての記事が教育新聞に掲載されました

教育学部:田部絢子准教授が行う共同研究についての記事が教育新聞(2017年5月22日付)に掲載されました。
以下、記事内容をご紹介します。

【アレルギーや極端な偏食が上位 発達障害児の食で調査】『教育新聞』2017年5月22日付
(教育新聞電子版購読会員専用ページへ)

発達障害等の児童生徒のうち、食に注意の必要な児童生徒の課題として最も多いのは「食物アレルギー」、次いで「極端な偏食」であるのが、田部絢子大阪体育大学准教授と、共同研究者の高橋智東京学芸大学教授の調査で、このほど分かった。

調査は、都内の通級指導学級(情緒障害など)、特別支援学級(自閉症・情緒障害)を有する小・中学校と、知的障害特別支援学校の管理栄養士、栄養士、栄養教諭を対象に、平成27年12月から28年5月にかけて実施。小学校74校、中学校44校、特別支援学校10校の計128校、135人から有効回答を得た。
発達障害等の児童生徒のうち、食に関する注意の必要な児童生徒は71校(60.7%)に在籍。
課題として最も多かったのは「食物アレルギー」65.0%、次いで「極端な偏食」10.0%だった。

生活習慣や身体状況に関する心配な点を校種別にみると、小学校は「偏食」「感覚過敏」、中学校では「偏食」「欠食(朝食欠食など)」、特別支援学校では「偏食」「肥満」「睡眠不足・睡眠リズムの乱れ」が多かった。
食に関する困難を有する発達障害等の児童生徒の状況は、「箸の使い方が下手」61.0%、「自分が予想していた味と違う味だと食べられない」44.2%、「味が混ざるのが嫌なので、おかずをすべて食べてから、ご飯に移る食べ方をしてしまう」39.0%、「においの強い食品は食べられない」35.1%。

学校給食に関する発達障害等の児童生徒への指導・支援については、安全・衛生面、人員不足、場所不足、管理職の許可が必要な項目などで、「実施できない」「たぶん実施できない」と回答する傾向があり、児童生徒に何らかの困難・ニーズがあったとしても、学校や教員の方針で対応されない、あるいはできない状況にあるのも明らかになった。

「食の困難」への支援体制については、職員会議や日常の職員室などで、学校栄養職員と教職員間で相談、情報の共有・交換・助言が行えているのは、全体の4割強。必要と考えられる情報は、「食物等アレルギー疾患」「食支援の必要な障害」が上位だった。

田部准教授と高橋教授はこの調査結果を、「発達障害児者の『食』の困難・ニーズと支援に関する調査研究報告書―第2報―」としてまとめている。

教育学部 田部絢子准教授の教員紹介ページはこちらよりご覧下さい。

教育学部:田部絢子准教授